生殖補助医療を予定している方の保険診療についてのお知らせ

報道などでご存知の方が多いと思いますが、4月から体外受精などの生殖補助医療と呼ばれている不妊治療に保険適応が拡充されます。

4月以降に新規に開始する治療が対象となります。以前凍結した胚の融解胚移植は、新年度も1回までは助成金が申請できますが、助成金を使用しなくても保険適応にはならない可能性があります。まだ不確実なので4月までには確認致します。

2月9日に具体的な保険点数が公表されましたが、様々な項目が採卵数や受精数によって細かく設定されていて、簡単に1回いくらと出せる内容ではありません。胚凍結まで終了しないと最終的な金額は確定しません。卵子が少ない方は従来より低価格となりますが、これまで低刺激の新鮮胚移植のみですと助成金の範囲内でできたものが、助成金制度はなくなりますので、自己負担額は確実に発生します。卵子数が多い方の場合はこれまでの負担額とあまり変わらないかもしれません。中程度の卵子数の方はこれまでより負担が少なくなると思われます。融解胚移植は当院では標準的にアシステッドハッチングと高濃度ヒアルロン酸培養液を使用していたので、その加算を加えると殆ど同額の3割負担となります。薬剤料金が保険適応になる分も負担が少なくなると思われます。10万円の助成金を申請した場合の自己負担額とはあまり変わらないかもしれません。

 また、確実に保険で認められる排卵誘発方法となりますので、内服薬と注射の組み合わせなど変則的な方法はできない可能性があります。最近はアンタゴニスト法という排卵誘発で内服できるアンタゴニスト製剤を使用することが多かったのですが、その目的で使用することが承認されていないので、以前からある皮下注射製剤を使用することになります。また、自己注射を希望の方は、ペン型の皮下注射製剤のみとなりますので、価格的には以前の筋肉注射製剤の自費の場合と同程度の負担となることが予想されます。

 できるだけ早く、可能な方法とその場合の価格の幅をわかりやすくご提示できるように準備したいと思いますので、少々お待ちください。

 

※以下発表された診療報酬点数の資料です。患者様のご負担額は、点数×3(=点数×10の3割)となります。

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